近年では、価値観の多様化からある程度年齢を重ねても持ち家にこだわることなく、賃貸住宅に住む人が増えてきています。東京においてもその傾向は顕著で、医療や介護サービスが充実し、自ら車を運転しなくても公共交通機関で移動しやすい東京で賃貸暮らしを続ける高齢者は相当数に上ります。ただ、東京における従来の賃貸物件は主として1人暮らしの学生や若いファミリーなどを想定して供給されてきたため、必ずしも高齢者にとって使い勝手の良いものではありませんでした。そこで、最近ではシニア層をメインターゲットにした物件の供給数も増えてきています。
一口にシニア向けの賃貸住宅と言ってもさまざまな特徴がありますが、まずソフト面では家賃保証会社などを活用して、連帯保証人を立てることが難しい年代の人でも借りやすくなるような工夫をするという例が挙げられます。一方、ハード面では設備のバリアフリー化がその代表例となります。高齢になると、体力の衰えから家の中でも転倒事故などのリスクが高くなります。しかしながら、バリアフリー化によって室内の段差を解消したり、床材を滑りにくいものに取り換えたりすれば、そうした事故のリスクを減らすことができます。
また、外階段や外廊下、住戸内の浴室やトイレなどに手すりを取り付ければ、移動が楽になります。こうしたバリアフリー化は、高齢者が安心して入居しやすくなるのに役立ちます。加えて、稼働率が上がることで物件オーナーにも経済的メリットがもたらされます。